太田雅人
共同ファウンダー
1965年大阪生まれ。大阪府立大手前高校卒。関西学院大学経済学部卒。
（株）GETTI 代表取締役／（株）GettiMedico代表取締役／一般社団法人クールジャパン協議会会長・理事・ファウンダー／一般社団法人ナショナルパークスジャパン理事・共同ファウンダー
1986年、大学在学中に企画やマーケティングの学生ビジネス集団を設立し、大学卒業後にNECを経て1992年に後輩達と株式会社ゲッティとして法人化。以降、一業種一社の超大手企業クライアントのブランディングやマーケティングを行う傍ら、そのノウハウを大学法人や都道府県、省庁、医療法人に展開しコンサルティング業務を実施しGETTIグループを構成。
山内絢人
代表理事・ファウンダー
1988年長野県飯田市生まれ。東京大学法学部卒。ロンドンビジネススクール・ファイナンス修士号、ケンブリッジ大学・企業法修士号取得。2011年財務省入省後、国際局（G7/G20/IMF関連政策を担当）、主計局（国の予算・財政関連法規全体を所管する部署にて、法律の改正等を担当）を経て、「事業家として、自らリスクを取りやり抜くことでこそ社会を良くできる」との思いから退職。地元飯田市をはじめ、日本の地方に今後の日本の可能性があるとの信念で（株）Glocal Innovation Holdingsを創業し、地域独自の魅力を掘り起こし、地方と世界と直接つなぎ既存の社会システムや既成概念にとらわれず事業化していく「グローカル・イノベーター」として活動。適切な官民連携・産学連携を行うための業界全体への戦略的コンサルティング、インバウンド・アウトバウンド事業のアドバイザリー、事業開発を全国各地で行なっている。
後藤健市
副理事長
1986年より郷里の帯広にて、祖父が創設した社会福祉法人に勤務するなか、地域づくりにおいて青年会議所、商工会議所青年部等に所属し、地域内外でまちづくり活動に積極的に参加。現場での経験と人脈を活かし、2001年北の屋台、2002年フィールドカフェ、同年場所文化フォーラム、2010年真冬のマンゴーづくりを手がける（株）ノラワークス、2013年プロットアジアアンドパシフィック、2017年「にっぽんのひとさら」等の立ち上げと運営に携わり、地方創生の新たなアイディアを実現するための会社や団体の設立、場所の価値を生かした企画と実践などに取り組む。現在は、これまでの地域づくりの経験とネットワークを活かし、（株）スノーピーク取締役（地方創生担当）として、国内外の地域にある自然資源や景観、環境を「野遊び」で楽しむ地域活性化の事業に取り組む。一般社団法人野遊びリーグ常務理事・事務局長。
マイク・ハリス
理事
1973年、ニュージーランド生まれ。大学にて日本語と会計学を学ぶ。大学在学中に初めて来日し、卒業後、群馬県みなかみ町のアウトドア会社に就職。勤務先会社内にキャニオニング部門を設立し、全国に先駆けて本格的なキャニオニングツアーを開始。2004年に独立し、株式会社キャニオンズを設立した。仕事以外でも、まだ誰も下ったことのない渓谷を探してはキャニオニングアドベンチャーをしている。（株）キャニオンズ代表取締役。
藤田麻衣子
理事
与路島観光商工協会 事務局長・Ole Ole カフェ運営者。
兵庫県西宮市生まれ千葉育ち。2024年4月、夫、息子の家族と共に千葉県から与路島へ移住。
イオングループにて長く貿易業務に従事し、クラウドやAIを活用した業務の効率化・DX 化の推進を担当。20 か国以上の世界遺産や自然遺産を巡り、国内の島々ではダイビング、SUP などを楽しみとして旅する離島好き。
ライフワークとするウェルビーイング分野の研究を食とヨガをテーマに行い、2023年全米ヨガアライアンス RYT200（全米のヨガ・・指導者の養成）を取得。
自然豊かな与路島で与路島観光商工協会の事務局長として与路島の活性化への寄与を目指すとともに「OleOle カフェ」の運営と並行して、心と体が喜ぶ食とヨガの研究を通じた【ヨガクラス】や【リトリート】の展開を目指す。
山崎俊巳
理事
埼玉県深谷市出身。1986年 東京工業大学大学院経営工学専攻修了、郵政省（現総務省）入省。科学技術庁（現文部科学省）、(株)クレディセゾンの出向。総務大臣秘書官や大臣官房会計課長、消費者庁総務課長、内閣官房まち・ひと・しごと創生本部事務局次長等を経て、2019年総務省大臣官房総括審議官兼初代公文書監理官を併任。ＩＣＴ政策をはじめ科学技術政策、消費者政策、地方創生政策など広範な行政を担当。 2020年退職。（一社）エコロジー・カフェ 理事、（一社）量子ICTフォーラム エグゼクティブアドバイザー、（一社）PHR普及推進協議会 顧問、デジタルハリウッド大学院 特任教授、宇部市政策アドバイザー、美波町参与、京丹後市ICT戦略アドバイザーなどを兼任し、自然共生型の持続可能な社会経済の実現を可能とする公共、民間やその連携分野で新たな仕掛けや仕組みづくりに取り組む。